iDeCoとふるさと納税を併用した場合の節税額と控除額計算をシミュレーションした結果

こんにちは！
iDeCoとふるさと納税のどちらも使っている、ノマド的節約術の松本です。

iDeCoとふるさと納税って、どちらも節税するのにおすすめの方法ですよね。

両方とも節税できる方法ではあるものの、併用できるかどうかが気になるのではないでしょうか。

結論からいうとiDeCoとふるさと納税は併用できるのですが、併用した場合にどれぐらいお得になるのかが気になるかと思います。

そこでこのページでは、iDeCoとふるさと納税の仕組みを振り返りつつ、どれぐらい節税になるのかを見ていきますね。

iDeCoについて

まずはiDeCoから見ていきましょう。

iDeCoは掛け金が全額所得控除になります。
そのため、掛け金に所得税率を掛けた分だけ税金が安くなりますよ。

iDeCoは職業などによって掛け金の限度額が変わります。

厚生年金などがない自営業が一番掛け金の上限が高くあんっていますね。

会社員や専業主婦(夫)でも月23,000円まで掛けられるのも見逃せないところです。

ふるさと納税について

ふるさと納税も節税できる方法として知られていますが、厳密には節税ではありません。

自分で税金を納める自治体を選ぶことができ、その結果として寄付金控除が使えて、来年の所得税や住民税を減らせますよ。

先に税金を納めているような感覚ですね。

また、寄付金控除を使うことで2,000円の自己負担がかかります。

自己負担はありますが、ふるさと納税は返礼品で特典がもらえるため、それを考えるとやらない理由がないお得な仕組みですよ。

併用した場合はふるさと納税(寄付金控除)の限度額が少し下がる

iDeCoとふるさと納税を併用することはできます。

ただ、iDeCoを使うことで所得税や住民税が下がるため、ふるさと納税するときに使える寄付金控除の限度額が何もしてないときよりも下がってしまうので注意が必要です。

そうなると「逆に損するのでは？」と思うかもしれませんが、全然そんなことはなくて、併用すると税金も減るし、ふるさと納税の特典もあわせてもらえますしお得ですよ。

ただし、寄付金控除の限度額以上にふるさと納税をしてしまうと、控除対象外になってしまうため損するので気をつけてくださいね。

併用することでの寄付金控除の限度額はどれぐらい変わるか？

そこで気になるのがiDeCoとふるさと納税を併用したときに、ふるさと納税することによる寄付金控除の限度額がどこまで変わるのかだと思います。

これはもちろんiDeCoの毎月の掛け金によって変わりますよ。

掛け金が少ないほど寄付金控除の限度額はそこまで変わらないです。

月23,000円をiDeCoで掛けていた場合、年収にもよりますが、iDeCoと使っていない場合と比較しても1万円以内の差しかありません。

ただ、月68,000円の場合はもっと差が出てきてしまうため、年収1000万円ぐらいあるなら3万円ほどは差が出てくると思っておいたほうがいいと思います。

あくまで目安でしかないため、細かく計算して寄付金控除の限度額を計算してからふるさと納税するようにしましょう。

ここで、ざっくりと一人暮らししていると仮定した場合の上限額をシミュレーションしてみました。

何度もいいますが、あくまで目安の金額になりますので、その点は意識しておきましょう。

さいごに

一番気になるであろうiDeCoとふるさと納税の併用自体はまったく問題ありません。

ただ、併用することでふるさと納税するときの寄付金控除の限度額が下がるということを知っておきましょう。

細かいところですが、より将来にお金を残していきたいのであれば、必須の知識ですよ。

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