iDeCo節税効果の計算シミュレーションツール

iDeCo節税シミュレーション

毎月のiDeCo掛金から、所得税・住民税がいくら軽減されるかを簡単に計算できます。

iDeCoをすると、ざっくりとどれぐらいお得になるのかをシミュレーションしたいなら使ってみてください。

iDeCoを始めたい人へ

もしこれから、iDeCoをやってみようと思ったのであれば、多くの証券会社で資料請求ができるので、まずはやってみるのがおすすめです。

主に以下の証券会社でiDeCoの資料請求ができますよ。

• SBI証券
• 楽天証券
• 松井証券

私はSBI証券でiDeCoを運用しています。2014年から続けているため、それなりに結果が出てきています。

▼以下の画像が、実際に運用してきた結果です。ありがたいことに運用の調子はいいですね！

職業別の掛金上限の目安

職業別にiDeCoの掛金上限の目安を一覧にしました。自分の立場だといくらまでiDeCoで毎月掛け金を捻出できるかを考えてみましょう。

区分	掛金上限の目安
自営業・フリーランス	月68,000円
会社員・企業年金なし	月23,000円
会社員・企業型DCあり	月20,000円
会社員・DBなど企業年金あり	月20,000円
公務員	月20,000円
専業主婦・主夫	月23,000円

※2026年12月にiDeCoの掛金上限が変わる予定です。この記事では現行制度をもとに説明しています。

所得税率の目安表

iDeCoの節税額を計算するときは、所得税率を選ぶ必要があります。

所得税率は年収ではなく、各種控除を差し引いたあとの「課税所得」によって決まります。会社員なら源泉徴収票、個人事業主なら確定申告書を見ると課税所得の目安がわかります。

わからない場合は、まず10%で試算してみてください。

課税所得	所得税率
195万円以下	5%
195万円超〜330万円以下	10%
330万円超〜695万円以下	20%
695万円超〜900万円以下	23%
900万円超〜1,800万円以下	33%
1,800万円超〜4,000万円以下	40%
4,000万円超	45%

節税額の早見表

例として、所得税率10%でiDeCoを始めたときの節税額早見表を作ってみました。

毎月の掛金	年間掛金	年間の節税額
5,000円	60,000円	12,000円
10,000円	120,000円	24,000円
20,000円	240,000円	48,000円
23,000円	276,000円	55,200円
30,000円	360,000円	72,000円
68,000円	816,000円	163,200円

iDeCoで節税メリットが大きい人・小さい人

iDeCoを使うことによるメリットとデメリットもありますので、これを理解した上で使うようにしてください。

節税メリットが大きい人

• 所得税を払っている人
• 課税所得が高い人
• 自営業やフリーランスで掛金上限が大きい人
• 60歳まで使わない老後資金を準備したい人
• NISAとは別に老後資金を積み立てたい人

節税メリットが小さい人・注意が必要な人

• 所得税や住民税がほとんどかかっていない人
• 近いうちに大きな出費予定がある人
• 生活防衛資金が少ない人
• 60歳まで資金拘束されると困る人
• 元本割れリスクを避けたい人

iDeCoは原則60歳まで引き出せないのが最大のデメリットです。

また、運用商品によっては元本割れの可能性もありますので、1円もお金を減らしたくないなどリスクを一切取りたくないなら使いづらいサービスになります。